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勘定科目の科目種別について理解する

先日は、勘定科目の登録について科目種別の設定が非常に大切であると書きました。
しかし、勘定科目の科目種別の設定というのはある程度、会計や簿記の知識が必要になってきます。

そこで本日のエントリーでは、A&A会計の科目種別について書いていきたいと思います。

少し難しい話なりますが、貸借対照表や損益計算書の勘定科目の表示区分と言うのは、企業会計原則というところで定められています。

そこでは、貸借対照表の区分について

「貸借対照表は、資産の部、負債の部及び資本の部の三区分に分け、さらに資産の部を流動資産、固定資産及び繰延資産に、負債の部を流動負債及び固定負債に区分しなければならない。」

と定められています。

一方、損益計算書についても、その区分について

「損益計算書には、営業損益計算、経常損益計算及び純損益計算の区分を設けなければならない。」

と定められています。

つまり、貸借対照表や損益計算書の勘定科目の表示区分について、科目を自由にどの区分に表示していいわけではなく、勘定科目の性質に応じて、企業会計原則が定める区分に適切に表示する必要があるのです。（←非常に大切です。）

例えば、貸借対照表では、現金や普通預金は、資産の部に、そして役員借入金や長期借入金は固定負債の部に表示されることになります。一方、損益計算書では、仕入れは、売上原価の区分に、そして通信費や旅費交通費などは販売費および一般管理費の区分に表示されることになります。

仮に、勘定科目が本来の表示区分に表示（登録）されていなければ、貸借対照表や損益計算書の利益やその他の数字がおかしくなってきます。利益が過大表示されたり過小表示されたり、資産の総額が本来の数字なくなるといった現象が生じてきます。

その為にもまず最初に勘定科目を登録する際に、その勘定科目がどの区分（A&A会計では科目種別）に分類するのかということを、正しく理解することが大切なのです。

そこで、本エントリーでは、A&A会計の勘定科目の科目種別について、日常よく使用する勘定科目について、まとめてみました。

【貸借対照表の勘定科目】

流動資産(当座資産）：現金、普通預金、受取手形、売掛金、未収入金

流動資産(棚卸資産)：商品

流動資産(その他資産）：仮払金、貸付金、立替金、前払費用、仮払消費税

固定資産(有形固定資産）：建物、車両運搬具、什器備品

固定資産(無形固定資産）：ソフトウェア

固定資産（投資等）：保証金、投資有価証券

繰延資産：創業費、開業費、権利金（敷引き）

流動負債：買掛金、未払金、短期借入金、預り金、支払手形、未払法人税、未払消費税、仮受消費税、前受金、仮受金、未払費用

固定負債：長期借入金、役員借入金（流動負債でも可）

【損益計算書】

売上高：売上高

仕入：売上原価

通信費、旅費交通費、接待交際費、水道光熱費、会議費など：販売費及び一般管理費

受取利息：営業外収益

支払利息：営業外費用

A&A会計の勘定科目登録時の科目種別はここで設定します。

科目種別

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